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ポイント投資の証券会社比較|使えるポイント・商品・積立条件

ポイント投資は、ポイントを金融商品の購入代金に使うサービスです。使えるポイントと商品、現金との併用、利用上限・タイミングを分けて比較します。

SBI証券・楽天証券・マネックス証券の掲載ルートを扱います。全サービスの順位付けや、ポイント運用体験サービスとの同一条件比較ではありません。

ポイントと購入方法の組合せ

表は横にスクロールできます。

ポイントと購入方法の組合せ
証券会社・ルート対象として確認した商品換算・主な条件
SBI証券 × V/Ponta国内株式現物、投信の金額指定スポット・積立1ポイント1円。メインポイント・登録が必要。投信の最低買付額は別
楽天証券 × 楽天ポイント等投信の金額指定スポット・積立。米国株円貨現物は楽天ポイント1ポイント1円。期間限定・他ポイント交換分などは除外。商品間で条件を継承しない
マネックス証券 × マネックスポイント国内公募株式型投信のスポット・積立1ポイント1円。スポットは現金と併用可、ポイント積立は現金併用不可
マネックス証券 × dポイント国内公募株式型投信のポイント積立期間・用途限定ポイントも対象。d連携が必要。積立以外の利用と合計月5万ポイント

買付に必要な現金とポイント不足時の扱い

楽天証券の米国株ポイント投資では、注文時に買付代金と手数料の総額分の現金が必要です。国内約定日から起算して3営業日目の受渡日に、ポイント利用分相当の現金が戻ります。『ポイントを持っていれば現金残高がなくても買える』とは限りません。

マネックスのポイント積立はポイントのみで買い付けます。残高不足なら現金で補填せず、その引落分の買付は行われません。スポット買付の現金併用条件とは別です。

旧サービス・特典の記録は別に扱う

旧ネオモバは2024年1月9日にSBI証券と合併し、サービスは終了しています。旧Tポイント特典や月額料金を、現在申込めるポイント投資の条件として比較しません。ポイントを使って買った金融商品にも値下がりのリスクがあります。ポイントの付与と投資の損益は分けて考えましょう。

関連ガイド

投資商品には価格・為替等の変動による元本割れのリスクがあります。ポイントや費用の優遇は投資利益を保証しません。取引前に各商品の契約条件・リスクを確認してください。