SBI証券の投信マイレージ｜付与率・計算方法と設定の注意点

内容改訂：2026年10月8日

2026年10月8日確認。通常の証券口座の案内です。付与率一覧は2026年10月5日時点。iDeCo・仲介各社の独自特典・個別カードの積立条件はこの表の対象に含めません。

投信マイレージは投資信託の保有残高に応じてポイントを受け取る仕組みです。クレカ積立の購入時ポイントとは計算対象が異なるため、別々に確認します。[3][6]

対象コースと対象商品

対象はインターネットコース（コールセンターコース含む）です。2008/10/01以降に買付・移管入庫した対象投信の保有が条件です。ダイレクト・対面・IFA各コースは対象外で、金融商品仲介口座には個別の条件があります。[1][2]

対象商品は国内公募株式投資信託です。ETF、REIT、外国籍投資信託、SBIラップ専用ファンドなどは対象外です。仲介経路や別の運用サービスへ通常口座の条件をそのまま当てはめないでください。[1][2]

下表は年率です。通常銘柄とSBIプレミアムセレクト銘柄は、月間平均保有金額1,000万円を境に区分が変わります。その他指定銘柄は個別の付与率で、一律0.05％ではありません。[1][2]

横に長い表です。画面に収まらない場合は横へスクロールできます。

保有ポイントの年率（JALのマイルを除く／2026年10月5日時点）
区分・銘柄	月間平均1,000万円未満	月間平均1,000万円以上	条件
通常銘柄	0.1％	0.2％	残高区分で付与率が変わる
SBIプレミアムセレクト銘柄	0.15％	0.25％	対象銘柄は3か月ごと見直し
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	0.0175％	0.0175％	その他指定銘柄の例
eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）	0.028％	0.028％	その他指定銘柄の例

メインポイントにJALのマイルを選ぶ場合、一覧の付与率は0.5倍です。マイルと他のポイントの価値を、同じ付与数や1単位＝1円と決めつけて比較しないようにします。対象銘柄や率は将来変更される場合があります。[1][2]

計算の基礎は購入金額ではなく、基準価額を使った日々の時価残高です。日別保有金額の合計を対象月の実日数で割り、月間平均保有金額を求めます。月次ポイントは年率を単純に12で割るのではなく、365日と対象月の実日数で計算します。[1]

月次計算の例：eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）を、31日間ずっと時価100万円で保有した仮定

100万円 × 0.0175％ ÷ 365 × 31 ＝約14.86

端数切捨て後は 14ポイント[1][2]

JALのマイルを除く単一銘柄の計算例です。月間の時価変動や売買がない仮定であり、将来の付与数や運用利益を保証するものではありません。

残高への反映は、買付・売却が約定日、分配金の自動再投資が分配金再投資日（決算日）、移管入庫が入庫日、移管出庫が出庫日です。クレカ積立の設定締切や、売却できるようになる日とは別の基準です。[1]

通常の選択肢はVポイント、Pontaポイント、dポイント、JALのマイル、PayPayポイントです。事前にポイントサービスを申し込み、メインポイントを1種類選んで連携を完了します。5種類が同時に付与される仕組みではありません。仲介口座では選択肢が異なる場合があります。[3][4][5]

付与するポイントの種類は毎月10日00:00時点のメインポイント設定で決まります。変更画面への反映が即時でも、付与判定の時点は別です。10日から付与までの間に連携を解除すると受け取れない場合があります。[3][4][5]

保有月に対する付与は翌月中旬頃です。実際の日はポイント種別や処理状況で異なります。連携状態と付与履歴を確認し、決まった日に必ず付くとは考えないようにします。[1][4]

「貯められる」と「証券取引に使える」は別です。SBI証券のポイント投資で案内されているのはVポイントとPontaポイントで、国内株式や投資信託の購入に利用できます。個別の注文条件は利用時に確認してください。[3][6]

SBI証券の投信積立はNISAの成長投資枠・つみたて投資枠に対応し、公式の積立案内でも保有の投信マイレージと購入時のクレカ積立を分けて説明しています。NISA枠に対応することと、各銘柄・コースのポイント条件を満たすことは別に確認します。[1][6]

購入・移管前には、①自分の口座コースと仲介経路、②保有する正確な銘柄名と最新の指定率、③メインポイントと連携完了、④保有残高と付与履歴を順に確認します。カードの種類・利用額条件・設定日・買付日・売却可能日は、クレカ積立の条件として別に調べます。[1][2][3][4][5][6]

編集上の注意：ポイントの付与率は投資の利回りではありません。ポイントだけで商品の優劣を決めず、投資対象・費用・リスクを分けて比較してください。信託報酬からポイントを引いた値を、実際の運用成績として示すものではありません。

旧記事はSBIポイント・Tポイント時代の活用法や一律0.05％、年率を12分割する例を中心に説明していました。今回、現在の選択ポイント、銘柄ごとの率と実日数の計算へ改め、旧交換先や終了サービスへの案内、過去の信託報酬を使ったおすすめ表現を外しています。