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投資信託の手数料
投資信託3つの手数料を解説。ノーロードファンドについても解説
投資信託には「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」と呼ばれる三つの手数料がかかります。ここではその投資信託の手数料体系を分かりやすく解説します。また、手数料がかかならないノーロード投資信託についても紹介。
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投資信託3つの手数料
投資信託には下記の三つの手数料が存在します。中でも、特に重要なのが投資信託購入時にかかる「販売手数料」と投資信託を保有するだけで発生する管理費用（運用経費）である「信託報酬」の二つです。
投資信託は国内で数千ものファンドが存在しています。
しかしながら、それぞれによって手数料は大きく異なっています。たとえば、運用経費である信託報酬は0.3％程度のものから2％弱するようなものまであります。
一方の販売手数料については販売会社（証券会社や銀行）によっても異なりますが、販売手数料無料のノーロードファンドと呼ばれるものから、なんと購入価格の4%といったファンドも存在しています。
販売手数料
投資信託を販売する証券会社等の販売会社が投資信託購入時（販売時）に受け取る手数料です。金額は投資信託によって異なりますが0～3％程度の間となっています。ちなみに、販売手数料がゼロの投資信託のことを「ノーロード投資信託」と呼びます。最近ではネット証券を中心に投資信託をノーロードで販売するケースが増えています。
ちなみに、販売手数料は購入する証券会社や銀行によって異なります。基本的には手数料が安いことが多い「ネット証券」での投資信託の購入をお勧めします。
>>投資信託の販売手数料
信託報酬
投資信託の運用にかかる手数料です。信託報酬は販売手数料のように、売買時にかかるのではなく、運用資産の中から自動的に差し引かれます。なお、信託報酬の額は、インデックスファンドやETFが安く、アクティブファンドや絶対収益ファンドなどは高く設定されています。
信託報酬は投資信託の「保有コスト」です。投資信託を運用する以上どうしても必要になるものですが、できる限り安いものを選ぶのが大切です。信託報酬の高さと投資信託の収益（パフォーマンス）には相関関係はありません。
逆に、後述しますが、投資信託の保有コストが高いほど収益性は当然悪化してしまいます。
>>投資信託の信託報酬
信託財産留保額
投資信託の解約時にかかる手数料です。条件（保有年数等）によって無料となることもあります。一般的には0.1％程度の金額が信託財産留保額とされているファンドが多いです。
>>投資信託の信託財産留保額
※具体的なファンド名を出していますが管理人はそのファンドを推奨するものではありません。あくまでもファンドの特徴だけをピックアップしたものです。投資はすべて自己責任でお願いします。
投資信託に投資をするうえでのおすすめネット証券を紹介します。
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